西武・松坂大輔投手の、米大リーグ・レッドソックス入団が14日（日本時間15日）、
正式に発表された。
期限ギリギリでまでに至った長い交渉は、日本国民だけではなく、米の野球ファンをも
ヤキモキさせた。

原因は、吸血鬼との異名をとる松坂の代理人、スコット・ボラス氏にあるあることは
衆目の一致するところ。
プロ野球選手を商品として扱うその姿に、日本のプロ野球のビジネスモデルが完全に
陳腐化していることを思い知らされた。

12月14日、日本テレビ放送網は、2007年に地上波で全国放送するプロ野球の
巨人主催試合数を、06年実績比30％減の40試合にすると発表した。
視聴率の低迷する巨人戦を他の番組に差し替え、収益改善を目指すスタンスである。
こうした流れは他のテレビ局も同様で、日本テレビ以外でも巨人戦を減らすのは必至の
状況である。

巨人戦は、視聴率のピークだった1983年の27.1％からほぼ下落の一途を辿り、
2006年には9.6％にまで下落している。
下落の勢いが増幅したのは、2003年の松井のヤンキース移籍から。
根幹のスター不在のまま、「往時の優良コンテンツ」の面影はない。

放送が減れば、当然ながら放送権収入が減り、プロ野球の人気維持が難しくなる。
日本のプロ球団に、営利企業としての方向転換を迫られる中、メジャー志向は
一気に広まっている。

阪神・井川がヤンキース、ヤクルト・岩村がデビルレイズ、日ハム・岡島がレッドソックス、
そしてあの巨人・桑田もパイレーツに入団する。

日本の企業がプロ野球球団を持つ最大の理由。
それは広告塔しての役割であった。
日本のプロ球界は、押し並べて新聞社と鉄道会社がリードしてきた。
読売は、先発グループの毎日、朝日が中等・高校野球をバックに購買部数を伸ばしたのと
同様の論理で、プロ野球を推進、盟主として君臨するに至っている。

一方関西（主としてパリーグ）では、阪急電鉄の創始者である小林一三モデル
「宅地開発により沿線住民を増やし、ターミナル駅や沿線に百貨店などの商業施設や
娯楽施設を開業して鉄道利用を促す」
「その中でプロ野球事業を集客力向上やイメージアップの切り札にする」
が定着していった。

南海・阪神・近鉄、九州の西鉄、東京の東急、西武もまた同じ経営論理の展開であった。
ところが、広告塔の役目が終了し“（関西風の）元を取った”結果、高給取りを忌避、
帳簿ズラを合わせる経営論理が先行する流れとなってきた。

もはや往時の力はなく、マイナー契約であっても米大リーグに挑戦しようとする桑田の
記者会見を見ながら、しみじみ思った。
「日本のプロ野球文化は完全に終了した」と。

メジャー登板を目指す桑田に、拙いながら応援の一句。
「老兵の 夢に輝く 年の瀬かな」